ネパール評論 Nepal Review

ネパール研究会

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イタリアの旅(4):英語はしゃべらない

イタリア北部では,英語はほとんど通用しなかった(南部不明)。日本以上!! 

観光地のアオスタ地方で切符を買おうとしたが,駅窓口係も路線バス運転手(兼切符販売)も,一言も,料金の数字でさえ,英語は口にしなかった。もちろん英語で説明してくれる係員もいるにはいたが,多くはない。ここでは英語は通用しないと覚悟した。

イタリアは多言語社会だし,英語は小学校から学んでいる。だから少なくとも日本人と同程度,あるいはそれ以上に英語力はあるはず。それなのに頑として,しゃべらない。外国人が多く宿泊するホテルでも,テレビチャンネルは何百もあるのに,英語はBBCとCNNくらい。それらも,1,2チャンネルからはるかに遠い400チャンネルあたりに隠されている。

これらのことは偶然とは思われない。英語は,少なくとも日本人程度には話せるのに話さない,使えるのに使わない。日本のように,国家元首たる首相までも,公式の場ですら,へらへらかつての敵性言語たる英語をしゃべり,英語帝国主義に自らこび,へつらうのとは対照的。さすが文化の国イタリアだ。

旅行者が旅行先の文化を尊重するのは当たり前。旅先でのことなど,身振り・手ぶりや数字・地図筆記などで,たいてい用は足りる。外人客のためにカタコト英語を話す必要など,さらさらないのだ。


 ▼トリノ:ポー河畔交差点/分別式ごみ箱

▼クールマイユール:トレッキングルート案内板

谷川昌幸(C)

Written by Tanigawa

2017/07/20 at 20:22

カテゴリー: 言語, 文化, 旅行

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国語としてのネパール語の位置

カナクマニ・デグジト氏が,「ネパール語の位置(ネパール語の役割)」と題した興味深い記事を『ネパリ・タイムズ』(4月7-13日号)に書いている。専門外の私には少々わかりにくい文章だが,論旨はおおよそ次のようなことだろう。(厳密には原文をご覧ください。)

ネパール語は,ネパールの国語(国家語・国民語)であり,ネパールの人々の便利な共通語(リンガフランカ)だが,その反面,それがネパールで用いられてきた他の多くの言語の衰退を招いたこともまた事実である。

歴史的にみて,ネワール語かマイティリ語あるいはヒンディ語にもチャンスはあったが,結局,国家統一した「カス」の人々の言語たるネパール語がネパールの国語・共通語になった。

特に1960年代以降,カトマンズの中央権力が国家統治のためネパール語を国語として普及させていった。また,知識人らも,ネパール語を多様な人々の住むネパール社会に適するように発展させていった。

ネパール語普及には,ゴルカ兵も大きく寄与した。ゴルカ兵は任地でネパール語を共通語として使用して習熟し,退役帰国後は,ネパール語訳『ラーマーヤナ』を持ち帰るなどして,非ネパール語地域にネパール語を広めた。

さらにもう一つ,ネパール語それ自体がきわめてダイナミックな言語だったことも,その普及に大きく寄与した。ネパール語は,複雑な思考や感情を簡潔な文章で表現できるし,擬音語(オノマトペ)も豊富だ。ネパール語は,この優れたダイナミズムにより,ネパールの他の言語とも結びつき,ネパールの国語・共通語となることができたのだ。

その結果,ネパールには,他の南アジア諸国に見られるような,英語対自国語といった言語対立・言語格差(English vs. Vernacular devide)はない。その反面,国語としてのネパール語を持つがため,外部世界との関係では島国的となるきらいがあり,今後,それが問題となるであろう。

以上がカナクマニ・デグジト氏の記事のおおよその論旨だとすると,彼はかなりのネパール語ナショナリストと見てよいであろう。しかし,国語としてのネパール語のおかげで,少なくともネパール国内には英語使用者と非使用者の間の言語に起因する深刻な対立や格差はないというのは,事実であろうか? とても,そのようには思えないのだが。


 ■様々なネパール語辞典。三枝編著『ネパール語辞典』はネパール国内書店販売のペーパーバック版。

谷川昌幸(C)

Written by Tanigawa

2017/04/15 at 15:26

カテゴリー: 言語, 文化

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京都の米軍基地(94):米語文化攻勢

京丹後駐留米軍が本格的な文化攻勢を始めた。軍楽隊ないし軍人・軍属バンドの音楽やキリスト教の祭礼に加え,いよいよ文化侵略の最強手段たる米語(イギリス語アメリカ方言)教育の登場だ。

京丹後の子供たちは,おやつを与えられ,米軍人・軍属から米語を習い始めた。「習う」とは,お手本をならい(倣い),お手本通りできるようになることだから,京丹後の子供たちは米軍人・軍属をお手本とし,彼らの言葉をまね,彼らのように考え,振舞うようになろうとし始めたわけだ。

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 ■お菓子付き米語学習(京丹後米軍FB4月12&14日,子供の顔と名前は引用者削除)

言葉は,それ自体がイデオロギーの塊といってもよい。米軍米語の場合,それは米国と米軍のイデオロギーだ。京丹後の子供たちは,それらを倣い,習うことになる。

といっても,最初からイデオロギー丸出し,ということはない。かっこよい戦闘機や勇ましい軍艦などが,もろ見えということはない。そんな下策は,戦略大国たる米国はつかわない。さりげなく軍楽隊が「星条旗よ永遠なれ」を演奏したり,テキストのところどころに,それとなく米軍関係のことが出てきたり,あるいは先生役の軍人・軍属が口頭でそうしたことに触れることになろう。

たとえば,子供たちが米語単語を習っているこの写真。「d」のところは,イヌの「dog」ではなく,「dolphin」つまりイルカだ。たまたまかもしれないし,テキストも日本製かもしれないが,いずれにせよイルカといえば,すぐ思い浮かぶのが,ケネディ駐日大使。熱心なイルカ人権主義者であり,「イルカが殺される追い込み漁の非人道性」を非難し,日本沿岸漁民に対しイルカ漁をやめよと高飛車に要求した。

もし私が米軍人・軍属なら,「dolphin」を教えるとき,自国の著名な超大物大使ケネディさんがいかにイルカを大切にしているかを紹介し,「日本の皆さんも,アメリカやヨーロッパの先進文明国の人たちと同じように,かわいくて知能の高いイルカをかわいがりましょうネ」と,やさしく諭してあげることになるだろう。(参照:イルカ漁非難,その反キリスト教的含意と政治的戦略性

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 ■米語でイルカ学習(京丹後米軍FB4月14日)/ケネディ大使ツイッター2014年1月18日

これは,ほんの一例。そもそも母語習得――人格形成――途上の子供たちに外国人が外国語を教えるのは,その外国の価値観を子供たちに刷り込み,文化的従属に馴れさせることに他ならない。しかもこの場合,教師=お手本は,米国軍人・軍属だ。こんなことが,真の日米友好に寄与するはずがない。

160421d■米陸軍軍楽隊演奏会(京丹後米軍FB4月12日)

[参照]
ケネディ大使,ジュゴン保護を!
京都の米軍基地(34):イルカ軍団,丹後半島近海来襲

谷川昌幸(C)

Written by Tanigawa

2016/04/22 at 08:35

女生徒4人,成績苦に自殺

ネパール極西部,インド国境沿いのダトゥ村で4月13日,女生徒4人が,学年末試験「不合格」(詳細未確認)」を苦に自殺した。6年生(12歳)2人,7年生(13―14歳)2人。

4人の通う中学校で学年末試験(Final Exam)の成績が発表され,70人が「不合格」。その成績発表後,4人は下校し,途中のマハカリ河畔で,ショールで身体を結び合わせ,飛び込み,4人とも死亡した。近くのインド側から住民が目撃しており,遺体もインド側で発見された。家族の叱責を恐れたからだろうといわれている。

 150417■Dattu(Daktu)村(Google)

ネパールの学校は,一般に,丸暗記・ペーパー試験偏重であり,競争は過酷だ。特に初等5年,中等5(3+2)年の終了後に実施される全国統一学力試験(SLC: School Leaving Certificate)は,その成績により進学・就職が左右されるだけに,親族からの期待もあり,生徒にとっては大変な重圧となり,毎年のように生徒が成績を苦に自殺している。

一方,ペーパー試験偏重と対になっているのが,想像を絶する学歴第一主義。エリート教育をウリとする私学が,親族の期待を背に,それこそ託児所から英語で訓練し,有名小学・中学へと進学させる。授業料は高い。

Lincoln School(2011年)
 入学金 $450, 登録料 $3,000
 授業料(年) $11,860(1-5年生),$13,200(6-8年生),$14,700(9-12年生)

British School (1-6年生,2011年)
 登録料 125ポンド,Capital Development(?) 1,575ポンド,預託金 1,035ポンド
 授業料(年) 4,140ポンド [2015年の授業料 1,800-8,520ポンド]  

政府認定 A~Cグレード私学 授業料(月,2015年)
 Cグレード校 Rs.1,342(1-5年生),1,525(6-8年生),2,074(9-10年生)
 Bグレード校 Cグレード校の25%増し
 Aグレード校 Cグレード校の50%増し

ネパールの学校教育には,未就学に加え,ペーパー試験偏重,学歴至上主義の問題もある。このところ後者の深刻さの方がむしろ目立つようにさえなりつつある。

150416a150416■ネパールの現行教育制度/改正案

*Ekantipur,2015-04-13&14; Republica, 2015-04-13 & 2011-03-05

谷川昌幸(C)

 

Written by Tanigawa

2015/04/17 at 14:38

カテゴリー: 教育

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文化と「表現の自由」:インド映画禁止運動

1.CPN-Mのインド映画禁止運動
マオイスト左派のCPN-M[バイダ派マオイスト]が,9月26日,「下劣なインド映画」とインド車両の全面禁止を宣言した。すでにCPN-Mは,影響下の自称「タムサリン州」の10郡(チトワン,マクワンプル,ダディン,シンドパルチョーク,カブレなど)において,インド車両の通行を実力阻止し,インド映画・インド音楽の上映や放送を禁止している。26日の発表は,このインド映画・インド車両排除運動の全国への拡大宣言である。

この決定のうち,インド車両の禁止は,分からないわけではない。インド登録車両がどの程度ネパール国内に入り使用されているか正確には分からないが,相当数使用されていると思われ,もしそうなら独立国家ネパールの政治と経済にとって,これはゆゆしき問題であり,何らかの規制は当然といえよう。

2.CPN-Mはアナクロ全体主義か?
これに対し,インド映画禁止は,「知る権利」や「表現の自由」の真っ向からの制限であり,賛否が分かれる。CPN-Mのパンパ・ブサル報道担当は,こう述べている。

「インド映画はネパール国家とネパール人民を侮蔑し,卑猥を助長し,文化汚染を広めるものだ。それゆえ,わが党は,インド映画を禁止することにした。」(nepalnews.com, 26 Sep)

これに対し,統一共産党(CPN-UML)は,「幼児的敵対行為」と批判し,コングレス党(NC)やマデシ諸党派も同様の理由により強く反発している。

たしかに,「表現の自由」や「知る権利」の世界的常識からみると,CPN-Mのインド映画禁止運動は非常識であり,時代錯誤の極左全体主義といわざるをえない。CPN-Mは,各方面からの激しい非難を受け,すべてのインド映画が反ネパール的というわけではないので,「反ネパール的映画か否かを判定する独立機関を設置する」(Republica, 27 Sep)ことにより,有害でないインド映画は上映を許可するようにしたいと説明しているが,これとて権力による「検閲」であり,見方によれば,全面禁止よりも危険といわざるをえない。

こうしたことは今日では自明のことであり,人権論の初歩である。CPN-Mは,そんなことも知らないアナクロ全体主義政党なのだろうか?

 ネパールの映画館

3.権利の形式的保障の弱点
西洋諸国や日本の人々の多くは誤解しているが,ネパール・マオイストは人権論や民主主義論の最新の動向をよく知っており,したがって「表現の自由」や「知る権利」についても十分な知識を持っている。CPN-Mは,そんなことはわかった上でインド映画全面禁止を決定,実力をもってそれを全国実施させようとしているのである。なぜか?

それは,CPN-Mが,自由や権利の形式的保障は強者ないし多数派の側に有利であり,実際には弱者や少数派にとっては何の権利保障にもならないことをよく知っているからである。

CPN-Mの支持基盤はジャナジャーティ(少数派民族諸集団)である。これらの民族諸集団は,それぞれ独自の言語や文化をもっているが,それらは1990年革命が成功し自由民主主義体制になっても,多数派言語・文化との自由競争にさらされるばかりで,実際には保護されることなく衰退一方であった。

そして,自分たちの言語や文化の衰退は,その社会での民族としての存在の希薄化と表裏一体であるから,少数派諸民族は1990年憲法体制のもとで実際には民族としての自律性をも喪失していくことになった。言語や文化の自由競争,すなわち「表現には表現をもって」とか「言論には言論をもって」といった自由や権利の形式的保障こそが,少数派民族の危機をもたらしているのである。

4.民族の権利の実質的保障
だからこそ,CPN-Mは,民族の言語や文化,自由や権利は,実質的に保障されなければならないと考えるのである。

たとえば,1990年憲法(第18条)でも2007年暫定憲法(第17条)でも,母語による初等教育が保障されているが,自由な選択と競争に任せておけば,少数派言語を学んでも社会ではほとんど役に立たないから,親たちは,結局は,多数派言語のネパール語か,あるいは可能ならば「世界共通語」の英語を選択することになり,少数民族の言語や文化は衰退してしまう。形式的保障では,少数民族の自由や権利は守られないのだ。

CPN-Mが,ネパール文化を守るためインド映画を禁止する決定をしたことには,したがって十分な根拠がある。自由競争にゆだねると,大国インドの映画やTV番組が弱小国ネパールを席巻してしまい,ネパール語文化や諸民族語文化の衰退は免れないからだ。

CPN-Mは,断じてアナクロではない。むしろ,日本などより先行しているくらいだ。もし少数派諸集団の言語や文化,自由や権利を本気で守ろうとするなら,多数派有利の「表現の自由」や「知る権利」は制限されなければならない。

5.近代市民社会の常識と現代多文化社会
しかし,こう言ったからといって,「表現の自由」や「知る権利」が,民主主義や人格形成にとって必要不可欠の権利であることまで否定するわけではない。権力や多数派の側の情報のウソや偏向を暴き,人権を守り民主主義を前進させるためにも,また個々人の人格形成や文化発展を図るためにも,「表現の自由」や「知る権利」は最大限保障されなければならない。言論・映像・音楽など,あらゆる「表現」については,表現をもって応答し,権力や暴力で黙らせるといったことは許されるべきではない。近代市民社会では,これは常識であって,こんなことを言うのは蛇足にすぎない。

しかしながら,世界社会における少数派,多文化国家における少数派の実情を見ると,「言論には言論をもって」とか「表現には表現をもって」といった市民社会の常識が,深刻な反省を迫られているという感じがしてならない。ネパールでは,多くの少数派言語,少数派文化が,言語・言論・表現の形式的保障による自由競争のもとで衰退し,消滅しつつある。

これは余所事,他人事ではない。たとえば,日本語。以前,水村美苗『日本語のために』の紹介(下記参照)でも述べたが,このままでは日本語は「世界共通語」としての英語との自由競争に敗れ,衰退は免れない。親は日本語よりも世界に通用する英語を学ばせようとし,企業はグローバル競争に勝ち抜くため,英語を企業公用語にしてしまう。こうなると,日本社会において,一流言語=英語,二流言語=標準日本語,三流言語=他の諸言語,といった言語カースト制が成立する。これは魂=精神のカースト制であり,日本社会には深い亀裂が入り,修復は困難となるであろう。

言語・文化の自由市場競争による淘汰は,日本ではまだ緩慢にしか進行せず,激しい自覚症状は現れていないが,日本の100年の変化を数年で経験しているネパールでは,言語も文化も形式的権利保障だけで自由市場競争に投げ出されたため,相対的少数派の言語・文化から次々と衰退し消滅していっている。そして,こうした言語や文化の衰退は,その言語や文化をもつ民族の実質的な社会的地位の没落でもあるのだ。

6.ポストモダンのマオイスト
この少数派諸民族にとって酷な現実を見て,実力をもって多数派の言語や文化と対抗しようとしたのがプラチャンダの旧マオイストであり,旧マオイストの体制内化後は,現在のCPN-Mである。

CPN-Mのインド映画禁止運動は,乱暴ではあるが,多数派が見ようとはしない「表現の自由」や「知る権利」の多文化社会における問題点を鋭く突くものであることは間違いない。時代錯誤のアナクロ極左全体主義と冷笑して済ますことはできようはずがない。マオイストこそ,ポストモダンの前衛なのだ。

[参考資料]
・”CPN-Maoist declares nationwide ban on Hindi movies, Indian plate vehicles,” nepalnews.com, 26 Sep.
・”CPN-Maoist’s anti-India rant earns severe criticism,” The Himalayan Times, 26 Sep.
・”CPN-Maoist bans Hindi movies, Indian plate vehicles,” Republica, 27 Sep.
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(8), 2009/06/16
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(7), 2009/06/15
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(6), 2009/06/14
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(5), 2009/06/13
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(4), 2009/06/12
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(3), 2009/06/11
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(2), 2009/06/10
書評:水村美苗『日本語が亡びるとき』(1). 2009/06/09

谷川昌幸(C)

Trust me! 信じられない?

谷川昌幸(C)
日本の政治家のカタカナ英語の危険性については,これまでに繰り返し指摘してきた。たとえ英語ペラペラでも,外交では,首相や大臣は英語は使うべきではない。ましてや,半ペラでは。
 
いまいちばん危険なのは,なんといっても鳩山首相だ。昨年11月のオバマ大統領来日の時も,国家外交の鉄則を忘れ,半ペラ英語で"Trust me"とやってしまった。危ないなぁと思っていたら,案の定,これが日米間の相互不信のタネになり始めた。
 
朝日の山中季広ニューヨーク支局長によれば,鳩山首相がオバマ大統領に"Trust me"といったのは,11月会談とその後の書簡においての2回だという。2回も念押しして,「(神にかけて約束する)私を信頼して」といわれたら,敬虔なオバマ大統領やアメリカ国民が首相の言葉を信じたのは当然だ。ところが,最近の首相の言動をみて,アメリカ側は首相がその神聖な約束を反故にしようとしているのではないかと疑い始めた。当然といわざるをえない。首相の半ペラ英語のせいで,日米関係に不吉な暗雲がたち始めた。
 
ところが,それにもかかわらず,山中支局長は記事の最後を「英語はつくづく難しい」という言葉でまとめ,この問題を鳩山首相の英語力に矮小化してしまった。
 
そうではない。ここで問われるべきは,日本国民を代表する鳩山首相が相手国の言葉で外交を行うという卑屈な態度を得意満面でやってきたこと,そのことに他ならない。外交を相手国の言葉でやれば,土俵は相手国側のものとなり,最初から負けだ。もし鳩山首相が日本語で「私を信頼して」と言い,通訳がこれを"Trust me"と訳したのであれば,あぁごめん,あれはちょっと不正確でした,と弁解する余地がないわけではない。「私を信頼して」という日本語は「何も具体的なことは約束していません」という意味ですよ,と開き直ることもできる。ところが,半ペラ英語で"Trust me"と言ってしまうと,その言葉の解釈権(真の意味)はアメリカ側のものとなってしまう。
 
山中氏はニューヨーク支局長であるがゆえに,言葉の行き違いによる相互不信の拡大,日米関係の悪化を強く危惧されているのだろう。しかし,氏は鳩山首相の英語使用外交そのものを問題にせず,いやおそらくはそのこと自体は積極的に肯定しつつ,英語力の不足をもっぱら問題にし,何の疑問をも抱くことなく,"Trust me"の真の意味をアメリカ人たちに尋ねている。兵庫県で3年間英語を教えた経験のある米保険会社員,日米外交史に詳しいボストン大学教授,ノースウエスト大学の政治学教授,愛知県内で英語を教えた経験のある米弁護士。
 
日本人は,日本国首相の発言の「真意(真の意味)」をアメリカ人に尋ねざるをえない! これがいかに卑屈なことか,いかに倒錯した奴隷根性かはいうまでもあるまい。
 
*山中季広「トラスト・ミー 重い語感『守らないと破局』」朝日新聞,2010.1.7
 
 
 

Written by Tanigawa

2010/01/07 at 19:51