文化と「表現の自由」：インド映画禁止運動

１．CPN-Mのインド映画禁止運動
マオイスト左派のCPN-M［バイダ派マオイスト］が，9月26日，「下劣なインド映画」とインド車両の全面禁止を宣言した。すでにCPN-Mは，影響下の自称「タムサリン州」の10郡（チトワン，マクワンプル，ダディン，シンドパルチョーク，カブレなど）において，インド車両の通行を実力阻止し，インド映画･インド音楽の上映や放送を禁止している。26日の発表は，このインド映画･インド車両排除運動の全国への拡大宣言である。

この決定のうち，インド車両の禁止は，分からないわけではない。インド登録車両がどの程度ネパール国内に入り使用されているか正確には分からないが，相当数使用されていると思われ，もしそうなら独立国家ネパールの政治と経済にとって，これはゆゆしき問題であり，何らかの規制は当然といえよう。

２．CPN-Mはアナクロ全体主義か？
これに対し，インド映画禁止は，「知る権利」や「表現の自由」の真っ向からの制限であり，賛否が分かれる。CPN-Mのパンパ・ブサル報道担当は，こう述べている。

「インド映画はネパール国家とネパール人民を侮蔑し，卑猥を助長し，文化汚染を広めるものだ。それゆえ，わが党は，インド映画を禁止することにした。」(nepalnews.com, 26 Sep)

これに対し，統一共産党（CPN-UML)は，「幼児的敵対行為」と批判し，コングレス党（NC)やマデシ諸党派も同様の理由により強く反発している。

たしかに，「表現の自由」や「知る権利」の世界的常識からみると，CPN-Mのインド映画禁止運動は非常識であり，時代錯誤の極左全体主義といわざるをえない。CPN-Mは，各方面からの激しい非難を受け，すべてのインド映画が反ネパール的というわけではないので，「反ネパール的映画か否かを判定する独立機関を設置する」(Republica, 27 Sep)ことにより，有害でないインド映画は上映を許可するようにしたいと説明しているが，これとて権力による「検閲」であり，見方によれば，全面禁止よりも危険といわざるをえない。

こうしたことは今日では自明のことであり，人権論の初歩である。CPN-Mは，そんなことも知らないアナクロ全体主義政党なのだろうか？

　ネパールの映画館

３．権利の形式的保障の弱点
西洋諸国や日本の人々の多くは誤解しているが，ネパール･マオイストは人権論や民主主義論の最新の動向をよく知っており，したがって「表現の自由」や「知る権利」についても十分な知識を持っている。CPN-Mは，そんなことはわかった上でインド映画全面禁止を決定，実力をもってそれを全国実施させようとしているのである。なぜか？

それは，CPN-Mが，自由や権利の形式的保障は強者ないし多数派の側に有利であり，実際には弱者や少数派にとっては何の権利保障にもならないことをよく知っているからである。

CPN-Mの支持基盤はジャナジャーティ（少数派民族諸集団）である。これらの民族諸集団は，それぞれ独自の言語や文化をもっているが，それらは1990年革命が成功し自由民主主義体制になっても，多数派言語･文化との自由競争にさらされるばかりで，実際には保護されることなく衰退一方であった。

そして，自分たちの言語や文化の衰退は，その社会での民族としての存在の希薄化と表裏一体であるから，少数派諸民族は1990年憲法体制のもとで実際には民族としての自律性をも喪失していくことになった。言語や文化の自由競争，すなわち「表現には表現をもって」とか「言論には言論をもって」といった自由や権利の形式的保障こそが，少数派民族の危機をもたらしているのである。

４．民族の権利の実質的保障
だからこそ，CPN-Mは，民族の言語や文化，自由や権利は，実質的に保障されなければならないと考えるのである。

たとえば，1990年憲法（第18条）でも2007年暫定憲法（第17条）でも，母語による初等教育が保障されているが，自由な選択と競争に任せておけば，少数派言語を学んでも社会ではほとんど役に立たないから，親たちは，結局は，多数派言語のネパール語か，あるいは可能ならば「世界共通語」の英語を選択することになり，少数民族の言語や文化は衰退してしまう。形式的保障では，少数民族の自由や権利は守られないのだ。

CPN-Mが，ネパール文化を守るためインド映画を禁止する決定をしたことには，したがって十分な根拠がある。自由競争にゆだねると，大国インドの映画やTV番組が弱小国ネパールを席巻してしまい，ネパール語文化や諸民族語文化の衰退は免れないからだ。

CPN-Mは，断じてアナクロではない。むしろ，日本などより先行しているくらいだ。もし少数派諸集団の言語や文化，自由や権利を本気で守ろうとするなら，多数派有利の「表現の自由」や「知る権利」は制限されなければならない。

５．近代市民社会の常識と現代多文化社会
しかし，こう言ったからといって，「表現の自由」や「知る権利」が，民主主義や人格形成にとって必要不可欠の権利であることまで否定するわけではない。権力や多数派の側の情報のウソや偏向を暴き，人権を守り民主主義を前進させるためにも，また個々人の人格形成や文化発展を図るためにも，「表現の自由」や「知る権利」は最大限保障されなければならない。言論･映像･音楽など，あらゆる「表現」については，表現をもって応答し，権力や暴力で黙らせるといったことは許されるべきではない。近代市民社会では，これは常識であって，こんなことを言うのは蛇足にすぎない。

しかしながら，世界社会における少数派，多文化国家における少数派の実情を見ると，「言論には言論をもって」とか「表現には表現をもって」といった市民社会の常識が，深刻な反省を迫られているという感じがしてならない。ネパールでは，多くの少数派言語，少数派文化が，言語・言論・表現の形式的保障による自由競争のもとで衰退し，消滅しつつある。

これは余所事，他人事ではない。たとえば，日本語。以前，水村美苗『日本語のために』の紹介（下記参照）でも述べたが，このままでは日本語は「世界共通語」としての英語との自由競争に敗れ，衰退は免れない。親は日本語よりも世界に通用する英語を学ばせようとし，企業はグローバル競争に勝ち抜くため，英語を企業公用語にしてしまう。こうなると，日本社会において，一流言語＝英語，二流言語＝標準日本語，三流言語＝他の諸言語，といった言語カースト制が成立する。これは魂＝精神のカースト制であり，日本社会には深い亀裂が入り，修復は困難となるであろう。

言語･文化の自由市場競争による淘汰は，日本ではまだ緩慢にしか進行せず，激しい自覚症状は現れていないが，日本の100年の変化を数年で経験しているネパールでは，言語も文化も形式的権利保障だけで自由市場競争に投げ出されたため，相対的少数派の言語･文化から次々と衰退し消滅していっている。そして，こうした言語や文化の衰退は，その言語や文化をもつ民族の実質的な社会的地位の没落でもあるのだ。

６．ポストモダンのマオイスト
この少数派諸民族にとって酷な現実を見て，実力をもって多数派の言語や文化と対抗しようとしたのがプラチャンダの旧マオイストであり，旧マオイストの体制内化後は，現在のCPN-Mである。

CPN-Mのインド映画禁止運動は，乱暴ではあるが，多数派が見ようとはしない「表現の自由」や「知る権利」の多文化社会における問題点を鋭く突くものであることは間違いない。時代錯誤のアナクロ極左全体主義と冷笑して済ますことはできようはずがない。マオイストこそ，ポストモダンの前衛なのだ。

谷川昌幸(C)

Written by Tanigawa

2012/09/28 @ 20:27

カテゴリー: インド, マオイスト, 文化, 人権

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